ネットでの風評被害への対策とは？デジタルリスク管理

根拠のない噂が広く広まり、企業や団体、個人に被害が及ぶことで、特に経済的な被害のことを風評被害といいます。
以前はテレビや新聞といったマスメディアによって広く流布されることで起きてきましたが、昨今ではインターネットの普及により、その情報伝達のスピードが上がりました。
また、流布範囲が全世界へと拡大しています。
SNSや掲示板といった、一般の方でも自分の意見を全世界に向けて手軽に発信できるツールが広く普及していることが、情報伝達速度を上げる要因になっています。
一度ネット上に現れた情報は元の情報を削除したとしても、広く拡散されてしまい、全くゼロにすることは不可能。
また、ネット上で流布されてしまうこういった被害は匿名性が高いため、泣き寝入りせざるを得ない場面も多く見られています。
「人のうわさも75日」といわれる通り、治まるまで待つ、という方法も一つかもしれませんが、企業にとってはブランドイメージを大きく害することもあり、さらに、当事者のみならず、取引先へ被害が広がってしまうこともあります。
そして、その火種となる原因は思いもよらぬ些細なことである場合も多いのです。
企業の広告活動に対する些細なミスマッチや、SNSへの不適切な発言など。
元の発信を削除しただけでは、さらに炎上を激しくしてしまう場合もあります。
被害を最小限に収めるためには、迅速かつ確実な対応を取る必要があるのです。
風評被害を引き起こさないようにするために情報発信の際に配慮するポイントや、起こってしまった際の対処の方法について見ていきます。